金融支配を終わらせる改革

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がん治療効果なし!

米政府が「抗がん剤放射線・手術は、無効かつ危険」と発表

週刊事実報道

◎アメリカ政府は1990年、「代替療法に比べて、抗がん剤

放射線、手術のがんの〝3大療法〟は無効かつ危険」と裁定を下した。

だが、日本の医学界はこの裁定を無視し続けている。

90 年、米議会の調査専門部門「アメリカ議会技術評価局(OTA)」が

抗がん剤は、打てば打つほど患者を死亡させる」というレポートを出した。

この中で、がん研究所(NCI)のデビュタ所長が

抗がん剤を投与すると一部の患者に腫瘍縮小は見られる。

しかし、がん細胞は自らの遺伝子を変化させ、

たちまち抗がん剤の毒性に耐性を獲得してしまう。

だから抗がん剤はがん細胞に対して、まったく効力を失う。

患者はただ抗がん剤の毒性を被るのみだ。

私は深く絶望している」と議会で証言している。

だが、これらの事実はあまり知られていない。

 

◎世界のメディアは黙殺、日本は一字も伝えず

「日本の真相」の著者でジャーナリストの船瀬俊介氏は、

「これほどのビッグニュースはない。

新聞の1面トップで報道するにふさわしい。

だが、やはり世界のメ ディアは黙殺した。

日本のマスコミも一字すら伝えることはなかった。

現代は高度情報化社会 だというが、まったくの虚妄である。

大利権にかかわる情報はこのように完全に封殺されて、

世界の市民に届くことは 絶対にない」 と指摘する。

現在、日米欧の抗がん剤市場は6兆円にも上っている。

 

◎欧米インテリ層は抗がん剤放射線治療を拒否、伝統的療法へ

しかし、OTAレポートが発表されて以降、

欧米のがん治療分野の流れには、変化が見られた。

インテリ層を中心に、抗がん剤放射線治療を拒否する患者が増え、

食事療法や心理療法など、古来の伝統治療に向かっていったのである。

その結果、毎年がんの死亡者が、数千人単位で減り続けてきている。

ところが日本では、いまだに3大療法(手術、抗がん剤放射線) が主流であり、

がんによる死者は増える一方である。

日本のがん治療は、欧米から20 年以上遅れている。